「家族葬」に参列できるのは？参列範囲と参列できない場合の弔意の伝え方

近年、葬儀の形式として選ばれることが多くなった「家族葬」。近親者のみで温かくお見送りができる一方で、いざ当事者になると「家族葬って、どこまでの範囲の人を呼べばいいの？」と悩む遺族は少なくありません。

また、訃報を受けた側も「家族葬と聞いたけれど、自分は参列してもいいのだろうか…」と戸惑うことが多いでしょう。

本記事では、家族葬に呼ぶ（参列する）範囲の一般的な基準や、判断に迷ったときの考え方を分かりやすく解説します。

「家族葬」とは

「家族葬」とは、「故人と特に親しかった方々で静かにお見送りをする葬儀」のことです。

遺族や親族、そして故人と親しかった友人など、50名未満の参列者で執り行われることが一般的です。近年では、「家族葬の方が日数が少なく、費用も抑えやすい」という観点から、一般葬ではなく家族葬が選ばれるケースも増えています。

また「家族葬」では、香典・供花・供物などを辞退するケースが多くなっています。

「家族葬」で呼ぶ範囲

「家族葬」と聞くと、遺族や親族以外は参列できないというイメージを持たれるかもしれません。しかし実は、「家族葬」に呼ぶ範囲に明確なルールや決まりはありません。

「家族葬」でどこまで声がけをするかは、故人の生前の意向や、遺族の考えによって判断されます。そのため、故人と特に親しかった友人などが、家族葬に参列することも珍しくないのです。

親族の場合は2親等以内が一般的

親等	具体的な関係
0親等	本人（故人）
1親等	父・母、子
2親等	祖父母、孫、兄弟姉妹、兄弟姉妹の配偶者（義兄弟・義姉妹）
3親等	おじ・おば、甥・姪、ひ孫

もちろん一般葬のように幅広く招くことは少なくなります。一般的な目安として、2親等以内の親族が基本的な招待範囲とされることが多いです。

ただもちろん、これはあくまでも目安です。実際に招待されるかどうかは、故人の意向・遺族の状況・日頃の付き合いの深さによって変わります。

例えば10名程度の規模で家族葬を執り行う場合は、家族と親しい知人のみ参列し、2親等の親族は招待されないというケースも珍しくありません。

参列者数	招待範囲の目安
10名程度	配偶者・子・父母など、ごく近しい家族のみ
20名程度	兄弟姉妹・いとこなど日頃付き合いのある親族まで
30名程度	義家族・甥姪など故人と深い縁のあった人まで
50名程度	故人の同僚・友人・知人など生前の交友関係まで

喪主として家族葬を行う際には、「あの人は呼んだのに、なぜこちらは呼ばれなかったのか」というトラブルを防ぐために、血縁の近さ・故人との関係性・今後の付き合いなどの基準をあらかじめ決めておくと良いでしょう。

「家族葬」に呼ばれていない場合、参列してもいい？

家族葬は、遺族が参列者を意図的に絞り込んで行う葬儀です。そのため、遺族から直接の連絡・案内がない限り、参列を控えるのがマナーです。

たとえ故人と親しかった場合でも、自分から「参列させてほしい」と申し出るのは遺族に気を遣わせてしまう可能性があります。遺族が断りにくくなるため、控えた方が無難です。

訃報の連絡＝招待ではない

「訃報を知らせる」ことと「参列を招待する」ことは別物です。

訃報に「家族葬にて執り行います」「葬儀は身内のみで」などの文言がある場合は、参列辞退の意向を示しています。

日時・場所の記載がある場合や、「ご参列ください」といった文言がある場合は参列の招待と判断してよいでしょう。ただ、判断に迷う場合は、直接遺族に確認するのが確実です。

葬儀後の弔問もタイミングと確認が大切

葬儀に参列できなかった場合、後日あらためて弔問に伺いたいと思うこともあるでしょう。その場合も、突然訪問するのではなく、事前に遺族の都合を確認してから伺うのがマナーです。

「ご迷惑でなければ、お線香だけでも上げさせていただきたいのですが」と一言添えた上で、相手の意向を尊重しましょう。

「家族葬」へ参列できないときに弔意を伝える方法

家族葬であっても、故人や遺族への気持ちをきちんと伝えたい──そんな思いを持つ方のために、参列に代わる弔意の伝え方をご紹介します。

弔意の伝え方と選択肢

弔意の表し方	注意点
弔電（電報）	辞退の旨が明示されていない場合のみ。葬儀当日に読み上げられることも。
香典	辞退の旨が明示されていない場合のみ。参列者に預けるか、現金書留で郵送。
供花・供物	辞退の旨が明示されていない場合のみ。事前に遺族の了承を得てから
後日の弔問	葬儀後、少し落ち着いた時期に事前連絡の上で

家族葬で最もスムーズに弔意を伝えられる方法が「弔電」

香典や供花・供物は遺族に辞退されることが多い家族葬において、弔電（電報）は比較的受け入れられやすい弔意の表し方です。遺族への対応負担をかけず、葬儀の場で正式に読み上げてもらうことができます。

家族葬のお知らせに「弔電辞退」と明記されていない限り、弔電を送っても問題ありません。

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家族葬に弔電を送るメリットと注意点

遺族に対応の負担をかけない
葬儀の場で読み上げてもらえる
ビジネス関係（会社・取引先）からの弔意表明に最適
遠方でも当日に届けられる

香典や供花とは異なり、弔電は遺族に返礼品の準備などを求めません。遺族の負担を最小限にしながら、誠意を伝えられます。遺族が希望する場合は、告別式で3〜5通程度が司会者により読み上げられます。

また家族葬の場合、仕事関係者は呼ばれないことがほとんどです。そんなときに、会社としてフォーマルな弔意を示す手段として、弔電が広く利用されています。

さらにインターネット電報サービスを利用すれば、遠方からでもオンラインで申し込み、当日中に全国の葬儀会場へ届けることができます。

なお、KDDIグループの電報サービス「でんぽっぽ」では、24時間・365日いつでもインターネットからのお申し込みが可能となっております。

「でんぽっぽ」ご利用ガイド

弔電を送る際の注意点

弔電を送る前に、訃報の案内を確認しましょう。案内に以下のような文言があれば弔電は辞退されています。

「香典、供花等の供物、弔電などのご厚志はご辞退申し上げます」
「ご弔問・弔電はご遠慮ください」

このような場合は、弔電も控えておきましょう。

案内の表現	香典	供花	弔電
御香典はご辞退	✕	△ ※要確認	○
供花・供物はご辞退	○	✕	○
ご厚志はご辞退	✕	✕	△ ※要確認
香典・供花・弔電すべてご辞退	✕	✕	✕